事業の目的
NEPAYSは、2015年のネパール大地震をきっかけに「復興は子どもたちの笑顔から」という理念のもと活動を開始し、国際スポーツ交流事業を中心に、ネパールと日本の子どもたちの成長を支える活動を行っています。サッカーを通じて育まれる挑戦する力、仲間と協力する力、相手を尊重する心を土台に、環境保全事業、文化交流事業へと活動を広げ、子どもたちの未来と地域社会の発展に貢献することを目指しています。
本事業の目的は、サッカーを通じてネパールの子どもたちの心と体の健全な成長を支え、子どもたちが自分の可能性を信じ、未来へ踏み出す力を育むことです。
サッカーは、競技力を高めるためだけのものではありません。仲間と協力すること、ルールを守ること、努力を続けること、挑戦すること、相手を尊重することを学ぶ大切な場でもあります。
NEPAYSは、サッカーを共通言語として、日本とネパールの子どもたちをつなぎ、国際交流、相互理解、社会教育、環境意識の向上へと活動を広げています。
子どもたちを「支援される存在」としてではなく、自分たちの未来をつくっていく主人公として応援し、スポーツを通じて、地域社会の未来を支える人材の成長に寄与することを目指しています。
これまでの活動
NEPAYSは、2016年から2026年現在まで、コロナ禍を除き8回にわたり、ネパールの子どもたちを日本へ招聘し、国際少年サッカー大会「COPA TOREROS U-12」への参加を支援してきました。
日本で開催される大会への参加は、子どもたちにとって、単なる試合経験にとどまりません。海外の同世代の子どもたちと同じピッチでプレーし、日本の文化や生活に触れることで、視野を広げ、自分の可能性を実感する貴重な機会となっています。
また、NEPAYSは日本への招聘事業だけでなく、ネパール現地でのサッカー活動支援にも取り組んできました。現地のサッカーアカデミーであるBG Football Academy(※1)や関係者と連携しながら、子どもたちへの指導、練習機会の確保、ボールや用具の準備、地域の子どもたちが参加できる活動の運営を支えています。
日本国内においても、日本在住のネパールの子どもたちを中心に、継続的なサッカートレーニングや大会参加を行っています。サッカーを通じて、子どもたちが安心して集まり、体を動かし、仲間と出会い、成長できる場づくりに取り組んでいます。
さらに、サッカーを通じた交流の中で、子どもたちは挨拶、時間を守ること、整理整頓、用具管理、チームとして行動することなど、日本の子どもたちや指導者から多くのことを学んできました。
NEPAYSの活動は、ネパールの子どもたちを支援するだけでなく、日本の子どもたち、指導者、支援者にとっても、異なる文化や価値観に触れる国際交流の機会となっています。
これまでの事業成果
NEPAYSは、これまで8回にわたるネパールの子どもたちの日本招聘を通じて、約100人の子どもたちに国際交流と成長の機会を届けてきました。
子どもたちは、日本で開催される国際少年サッカー大会に参加し、世界の同世代の子どもたちと同じピッチでプレーする経験を重ねてきました。その経験を通じて、サッカーの技術だけでなく、挑戦する力、仲間と協力する力、礼儀や規律、相手を尊重する姿勢を学んできました。
また、NEPAYSの活動を通じて日本での国際大会を経験した子どもたちの中から、U-17サッカーネパール代表選手も生まれています。これは、子どもたちに届けてきた経験が一過性の交流にとどまらず、将来の可能性を広げるきっかけとなっていることを示す大きな成果です。
日本での活動経験は、子どもたちにとって大きな自信となり、将来への夢や目標を持つきっかけにもなっています。海外の子どもたちと同じピッチに立つ経験は、自分たちの可能性を実感し、より高い目標へ挑戦する意欲を育む貴重な機会となっています。
また、NEPAYSの継続的な活動により、日本とネパールの子どもたち、指導者、支援者の間に交流の輪が生まれています。一度限りの支援ではなく、サッカーを通じた継続的な関係づくりが進んでいることは、大きな成果の一つです。
ネパール現地においても、子どもたちが安心してサッカーに取り組める環境づくりが進められており、地域の子どもたちにとって、スポーツを通じて成長できる場が少しずつ広がっています。
事業の必要経費
皆さまからいただいたご支援は、主に以下の活動費として大切に活用します。
・ネパールの子どもたちの日本招聘にかかる渡航費
・日本滞在中の宿泊費・食費・国内移動費
・国際少年サッカー大会への参加費・チーム運営費
・ユニフォーム、スパイク、ボール等のサッカー用具費
・ネパール現地でのサッカー活動支援費
・日本国内でのサッカートレーニング運営費
・子どもたちの安全管理・健康管理に関する費用
・現地関係者、指導者、学校、地域との連携費
・活動報告、広報、支援者への報告資料作成費
・事業運営に必要な事務費
