私たちの取り組む課題
認定NPO法人very50は
『自立した優しい挑戦者を増やして、世界をもっとオモシロク』
というミッションを掲げて主に実践型教育プログラムを通した人材育成活動を展開しています。
「自立した優しい挑戦者」には3つの要素が込められています。
1：「自立」
世界を取り巻く環境は大きく変化しており、新型コロナウィルスの感染拡大のように数年後に何が起こるか全くわからないような時代になっています。そんな中で、政府や組織に頼って生きるのではなく、自らの頭で考えて、行動できる「自立した」人材が社会から求められています。
2：「優しさ」
年々拡大していく世界の格差や絶対的な貧困、環境問題など様々な問題がこの世界にはあります。自分のすぐ近くにいる人だけでなく、より視野広く世界や社会全体の問題へと立ち向かう、そんな「優しい」人材をvery50は育てたいという思いを込めています。
3：「挑戦」
AIの登場やアジア・アフリカの新興国の台頭など、今までの常識が全く通用しないような社会が到来しています。そんな社会を生き抜いていくためには、今までの凝り固まった常識や敷かれたレールの上から抜け出し、自分らしい新しい道を切り開いていく「挑戦者」が必要になっています。
この「自立した優しい挑戦者」こそがこれからの社会を変えていく、今流行りの言葉で言えばSDGs達成に貢献する人材であると私たちは確信しています。
しかし、多くの人材育成プログラム、教育プログラムが、語学力やプログラミングスキルなどのスキルを鍛える「自立」か、スタディーツアーのように現場に訪れて社会問題を学ぶ「優しさ」のどちらかのみを鍛えるものになっており、本当の意味でこれからの社会を変えていくような人材を育てる、「自立」も「優しさ」も「挑戦」も同時にバランスよく鍛えられるようなプログラムはありません。
これが、日本社会、ひいては今後の世界をより善く変えていくための大きな課題だと私たちは感じています。
なぜこの課題に取り組むか
そこで私たちは、中核事業としてMoG（Mission on the Ground）という「自立」も「優しさ」も「挑戦」もバランスよく鍛えられるようなプログラムを開発・展開しています。
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MoG（Mission on the Ground）とは？
アジア新興国・日本国内をフィールドとして、ビジネスを通してSDGs課題に取り組む起業家(チェンジメーカー)の経営課題を題材としながら、参加者が実際のSDGsの現場で、実際の問題解決に取り組む実践型問題解決プロジェクトです。
期間は？
問題解決力の基礎やビジネススキルの基礎を学ぶ2か月間の事前トレーニングの後、最長10日ほどの現地トレーニング期間となります。帰国後は約1ヵ月間事後トレーニングとして、活動の成果発表や個人の反省、今後の指針などのメンタリングを行います。
対象者は？
高校生から社会人を対象として実施しています。現在はより若い世代からの教育が必要と考え、高校のカリキュラムの一環、又は課外活動として導入してもらうことを目指しているため、高校生がメインになります。
詳細はホームページをご覧ください。http://very50.com/
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MoGは「世界を見に行くんじゃない、変えに行くんだ」をスローガンに、社会問題やSDGsの現場を見に行くだけでなく、高校生ならではの斬新なアイディアと行動力によって、世界のチェンジメーカーたちの活動支援につなげ、実際にインパクトを残すところまでを目指しています。
高校生を中心とした若者たちに、こういった現場を知り、解決に取り組むという機会を提供することで「自立した優しい挑戦者」を育て、これからの世界をますます”オモシロク”変えていくための、大きな一歩に繋がると考えています。
私たちvery50がMoGを通して、この課題に取り組む理由は大きく分けて2つあります。
それは「MoGによる教育価値」と「MoGの生み出すソーシャルインパクト」です。
1：「MoGによる教育価値」
前述したように、MoGを通して、自分で道を切り開き、さらには社会問題や環境問題といった全人類共通の問題に対して挑戦をする「自立した優しい挑戦者」を育成しています。
従来のプログラムにはなかった、実際の社会問題の現場で、それに立ち向かっているチェンジメーカーのサポートを通して、「自立」「優しさ」「挑戦」の3つをバランスよく鍛える本当の意味での実践型教育プログラムとなっています。
2：「MoGの生み出すソーシャルインパクト」
MoGは参加者にとっての教育価値だけでなく、その活動を通して実社会にもインパクトを与えています。
過去、特に高校生の成果を振り返ると、そのポテンシャルと成果には目を見張るものがあります。高校生が持つ常識にとらわれない柔軟な発想・アイディア、機敏な行動力が、社会問題、SDGsの現場で際限なく発揮され、確かな価値のある成果を多数生み出してきました。
例えば、インドネシアの農村地域でのゴミ問題に取り組んでいる起業家のプロジェクトでは、高校生の視点と行動力を武器にした分析によって、ゴミ問題の主原因を子供によるポイ捨てと特定し、子供が投げ入れたくなるようなバスケットボール型のゴミ箱開発をしました。このバスケットゴール型のゴミ箱はその効果が認められ、プロジェクト後も継続して生産され、現在では街中に配置されるほどの成果を残しました。
このように高校生の発揮する価値が社会問題の現場で確かな成果を残しているのも、MoGによって解決を目指す理由です。
今後、このような意欲ある高校生の派遣を更に増やし、高校生にとっての成長の機会を提供するとともに、オトナの専門家には実現できないような、斬新な切り口でのソーシャルインパクトの形を実現していきたいという強い思いがあります。
MoGを通じ、高校生たちが教室から飛び出して社会問題の現場へ自ら足を運び、自分の頭で考えて行動する。その行動が実際のSDGs現場の課題解決につながっていく。
そして、高校生たちにとって、挑戦をしたという実績が自信となりその後の進路やキャリア・人生における糧になる。こんな若者が増えたら世界はもっとオモシロクなる。社会はより良くなる。
これが、私たちが課題に挑戦する理由です。
＜代表者の想い＞
大学時代から途上国と言われる地域を中心に世界中を旅をする中で、月並みな表現ですが、世界中の喜怒哀楽をたくさん感じ、”怒りや哀しみ”を共に分かち合う経験をしました。一方で、政治や様々な人間関係のなかでそれらの問題が解決どころかむしろ助長されていくようなこともあり、いつしか、自分自身で世界の問題解決につながる仕事を自分で作りたいと考えるようになりました。
グローバルカンパニーで会社員を経験した後、世界の課題解決には1にも2にもまず”挑戦者”が必要であること、そして、それをなくして戦略や資金などは全て無に終わることを感じ、very50を創業するに至りました。
自立できるたしかなスキルを持ち、世界の”持続可能性”を重んじる優しい経営的判断ができる人。勇猛で前向きに、そして自分らしく実際に”動く”を実践できる挑戦者。
そんな人が増えたら、世界はもっと面白くなる。本気でそう信じて始めた団体です。今もその想いは変わっていません。
今後も、皆様と一緒に「自立した優しい挑戦者」を世界に輩出し続ける、そんな団体であり続けたいと思っています。
very50 代表理事/創業者 菅谷 亮介
寄付金の使い道
very50は2020年12月3日を持ちまして、東京都よりその事業の公益性が認められ、「認定NPO法人」に認定されました。
MoGという私たちの思いの詰まった教育プログラムは、私たちの力だけで成り立っているものではありません。
世界中のチェンジメーカー、指導に関わっていただく社会人・大学生、学生を送り出していただくご家庭、学校の先生方など様々な方の支援と関わりの中で生まれているものです。
very50は設立当初から「自立した優しい挑戦者」を増やすことはより善い社会にしていくために必要なことだという認識の元、NPO法人格にこだわって事業を展開してきました。その念願が叶い、この度「認定NPO法人」となったvery50はより一層「自立した優しい挑戦者」を増やして、世界をもっとオモシロクというミッションのもと活動していきます。
＜ご寄附のお願い＞
皆様からお寄せいただくご寄付は、より良いプログラムを実現し、多くの若者に挑戦の機会を提供するために活用させていただきます。「自立した優しい挑戦者」育成のために、お力添えをお願いいたします。
寄付金使途
①プログラム参加費用の負担軽減
(主に経済的事情で参加が難しいご家庭への返済義務なしの奨学金制度)
②プログラム内容の更なる充実
(トレーニングのコンテンツ開発/教材制作、プロジェクト受入先の開拓、プロジェクト中の健康管理や安全対策の強化など)
現在2021年1月までに合計1200人以上の高校生がMoGに参加をしています。しかし、主に経済的な理由により参加したくても参加が叶わない生徒が多数います。そのような生徒がMoGに参加をして、人生が変わる経験をしてもらうために、very50はNPOとして活動を続けています。
2030年を目標にvery50は年間10000人の高校生のMoG参加を目指し、プログラムの充実、負担削減に取り組んでまいります。皆様のお力添えと共に、より多くの「自立した優しい挑戦者」を世界に輩出し、この世界を、この社会をもっとオモシロク変えていけたらと思っています。
過去に実施したプロジェクトに関しましては、ホームページよりご覧ください。http://very50.com/
認定NPO法人への寄付金控除（優遇税制）に関しては以下をご覧ください。
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very50は、2020年12月3日付にて「認定NPO法人」となりました。認定日以後に着金した寄付金については寄付金控除（優遇税制）の対象となります。確定申告を行うことで寄付金額の最大50％が税金から控除されます。（年末調整では申告できません。）
※確定申告の際、very50が発行する「寄付金受領証明書」が必要となります。発行時期は以下の通りです。
▶ 個人寄付：毎年1月~12月に受領した寄付金について、翌年1月末を目途に発行（郵送）いたします。
▶ 法人寄付：寄付金受領の都度、発行（郵送）いたします。
※寄付金は、団体への着金が確認された時点での受領となります。クレジットカードにてご寄付をいただく場合、当年12月中にご寄付の決済をしていただいたとしても、当団体への着金は翌年1月となり、当年分の寄付控除の手続きとしては申請いただけませんのでお気を付けください。尚、振込にて当年12月中にご入金いただけた場合は、当年分の寄付金控除（優遇税制）の対象となります。
※寄付金控除（優遇税制）についての詳細は、下記サイトをご参照いただくか、もしくは最寄りの税務署へお問い合わせください。また、住民税控除については、各都道府県、各市区町村によって異なります。詳しくはお住まいの自治体にお問い合わせください。
▸ 認定NPO法人シーズ「わかる！寄付金控除4つの優遇税制」
