私たちの取り組む課題
日本では、メンタルヘルスに関するサービスそのものは少しずつ増えている一方で、
- 「どこに相談すればよいか分からない」
- 「自分の状況で受診してよいのか分からない」
- 「一度つながったが、続け方が分からず中断してしまった」
といった理由から、支援に届かない・支援が続かない人たちが少なくありません。
働く世代では、強いストレスを自覚しながらも、「甘えではないか」「仕事に迷惑をかけたくない」と支援利用をためらう人が多く、
子ども・若者では、不登校や自殺の問題が深刻でありながら、学校内外の支援につながっていない層が存在します。
さらに、高齢期には、一人暮らしや介護負担、身体疾患などが重なり、孤立の中で抑うつ状態を抱える方も少なくありません。
こうした状況は、「サービスがあるかどうか」だけでなく、
認識のギャップ（“自分は対象ではない”という思い込み）、アクセスのしづらさ、支援が途切れやすい構造が原因になっていると、私たちは考えています。
MHECは、この「間（あいだ）」にある段差を小さくし、
支援が必要な人が、必要なときに、必要な形の支援へたどり着ける環境づくりに取り組んでいます。
なぜこの課題に取り組むか
MHECのメンバーには、
日米双方で臨床経験を積んだ心理専門家（LMFT、公認心理師、臨床心理士）、大学教員、精神疾患の当事者、家族、自死遺族など、さまざまな背景をもつ人たちがいます。
私たちは、それぞれの人生や現場の中で、
- 「助けが必要だったのに、どこにも届かなかった声」
- 「勇気を出して相談したのに、うまくつながれず諦めてしまった経験」
- 「適切な支援に早く出会えていれば、違う選択ができたかもしれない」という後悔
に、何度も出会ってきました。
日本のメンタルヘルスの課題は、個人の「がんばり」だけで解決できるものではありません。
“支援を受けること自体が特別でなくなる環境”を整えない限り、同じような苦しみや後悔が、世代をこえて繰り返されてしまいます。
一方で、私たちは、国内外の研究や実践の中に、
「早い段階からの心理教育や相談導線づくりが、確かに意味のある変化を生みうる」という希望も見てきました。
だからこそMHECは、
- 日米の知見をつなぎ
- 当事者・家族・支援者・専門家が同じテーブルにつき
- 「支援のインフラ」「相談の入口」「地域と専門職の連携モデル」という、環境そのものに焦点を当てて取り組んでいます。
一人ひとりの苦しみが、少しでも“早く・軽く・確実に”支援につながる社会をつくることが、私たちがこの課題に向き合う理由です。
支援金の使い道
いただいたご支援は、
「こころの支援が必要な人が、適切な支援にたどり着ける環境づくり」のために大切に使わせていただきます。
主な活用先は次のとおりです。
【1】相談につながる“入口”の整備
・カウンセラー・マッチング「マイメンタルヘルス」の運営
・独自基準を満たす専門家の拡大、情報整備
・コンシェルジュによるマッチングサポート
【2】子ども・若者・保護者の安心の場の運営
・M.O.F.U 年間ウェルネスサポートプログラムの企画・安全運営
・子どもたちの声を反映した調査・改善
【3】正しい心理情報の発信
・YouTube／SNS の心理教育コンテンツ制作
・非専門家にも届く情報発信の体制づくり
【4】学校・地域・企業との支援導線づくり
・相談窓口や行政サービスにつながる仕組みづくり
・専門家研修や安全なイベント運営体制の整備
【5】団体の継続的な運営のための基盤強化
・必要な人件費、広報費、管理費などの基本的経費
（※透明性を大切にし、すべての支出は“支援が届く環境づくり”に紐づく形で使用します）
最後に
私たちは、直接カウンセリングを提供する団体ではありません。
しかし、
「適切な支援にたどり着くまでの“道”を整えること」
こそ、最も社会に必要なインフラだと考えています。
あなたのご支援が増えるたびに、
迷っている誰かが、ひとりで抱え込まずに済むようになります。
- 子どもが、安心して話せる大人に出会える
- 保護者が、孤独の中で頑張らなくてよくなる
- 働く人が、限界に至る前に相談できる
- 高齢者が、地域のなかでつながりを取り戻せる
そんな未来を、一緒につくっていただけませんか。
あなたの寄付は、
「支援が当たり前に届く日本」へ向かう確かな一歩になります。
