Story
■ 自己紹介とアジア学院との繋がりについて
こんにちは！同志社大学3年の後藤めいです。国際ボランティアサークル「国際居住研究会」の中の、アジア学院を応援する「同志社アジア学院プロジェクト（duari）」の代表を務めています。
私はこれまで栃木県那須塩原市にあるアジア学院（ARI）に2回訪れ、今年の夏には3回目の訪問を予定しています。
また、今年の2月には、アジア学院を卒業したコミュニティリーダー達がインドネシアの農村でどのように活躍しているのを、実際に現地を訪れて見てきました。 そこで目にしたのは、アジア学院で学んだ有機農業やサーバントリーダーシップ、「共に生きる」の価値観を地域に還元し、住民に寄り添いながらコミュニティと向き合ってる卒業生の姿でした。国境を越えて、アジア学院の理念が確かに息づいているのを感じ、胸が熱くなったのを覚えています。
■同志社アジア学院プロジェクト（duari）とは？
🌱 同志社アジア学院プロジェクト（duari）について
私たち「同志社アジア学院プロジェクト（duari）」は、同志社大学の国際ボランティアサークル「国際居住研究会」から生まれたプロジェクトです。 アジア学院の価値観や活動に共感し、京都にいる学生の立場から、その活動を支え、社会へ広げていく役割を担っています。また、私たち自身もアジア学院の価値観や学びを体得せることで、社会に還元することも大切にしています。
⭐️ 主な活動内容
現地ワーク：実際に4泊5日、那須塩原のアジア学院へ赴きます。
広報・出店活動：フリーマーケットや同志社大学の学園祭（クローバー祭）に出店、教会訪問などを行っています。商品の販売や来場者との交流を通じて、アジア学院の存在や魅力を京都から発信しています。
週次ミーティング：毎週メンバーで集まり、アジア学院について学びを深めながら、広報活動の準備を行ったり、アジア学院で行われいる学びを模倣したりしています。
■この活動に参加しようと思った理由
今、アジア学院では夏の寄付キャンペーン「隣人とやさしく生きる」を行っています。
私がアジア学院に赴いて彼らと過ごす中で、またインドネシアで卒業生の活躍を見る中で、いつも実感することがあります。それは、彼らは「コミュニティのために、地球の未来のために」学び、行動しているということです。
私は、アジア学院がこれまで大切にしてきた学びの質を、これからもずっと担保し続けてほしいと強く願っています。なぜなら、彼らが故郷に戻って社会に変化を生み出す可能性を、心から信じているからです。 資金不足を理由に、この貴重な研修が中止になったり縮小したりすることで、農村コミュニティリーダー達の可能性を閉ざすのは、もったいないことだと感じています。
京都にいる私たち学生の力は小さなものかもしれません。しかし、私たちがこのサポートファンディングを立ち上げることで、一人でも多くの人にアジア学院の存在を知ってもらい、世界中で奮闘するリーダーたちを支える仲間を増やしたいと思い、挑戦を決めました。
■ なぜご支援が必要なのか？（資金の使い道）
【このプロジェクトで実現したいこと】
アジア学院は、1973年の創立以来、アジア、アフリカ、中南米等の「農村コミュニティリーダー」が集い、リーダーシップ研修を行っている学校です。
「農村の自立には現地のリーダーの育成が不可欠」という理念のもと、飢餓や貧困、差別、気候変動、紛争、ジェンダー格差など、様々な課題に立ち向かう草の根NGO等で働く次世代リーダーたちを栃木県那須塩原市のキャンパスに招き、農的な共同生活をベースに、課題解決と持続可能な開発を担うための研修を行っています。
アジア学院では、4月から12月の9ヶ月間にわたる研修の集大成として、毎年11月に「西日本研修」を行ってきました。
マイクロバスで12日間かけて往復3,000㎞を巡り、水俣、広島、大阪などを訪ね、「痛みと再生の歴史」を学ぶ旅です。この体験は、学生たちが「これは、私の国で起きていることだ」と、開発の負の側面を自覚し、持続可能な開発とリーダーの役割を考える上での貴重な学びの機会となっています。
しかし今年、見込んでいた助成金が採択されず、さらに昨今の物価高騰・円安が重なり、いつにも増して皆様の助けを必要としている状況です。
世界中が分断や争いに揺れる今だからこそ、「隣人とやさしく生きるリーダー」を育てたい。
農村コミュニティリーダー22名の学びの機会を守るため、どうか皆様のお力をお貸しください。
【ご寄付の使い道】
今回のクラウドファンディングでは、必要経費約200万円のうち、交通費100万円を目標金額として挑戦します。
交通費（マイクロバス・フェリー等） 約100万円
宿泊費・食費 約100万円
研修費（施設利用料・講師謝礼等） 約20万円今回の研修にあたり、見込んでいた助成金が得られなかったことが原因で、現時点で西日本研修の資金確保ができていないという厳しい状況に直面しています。
