コロナ禍でも石巻の復興公営住宅に元気と笑顔を届け続けたい！

私・岩元暁子は、1月7日で38歳の誕生日を迎えました。
今年は、誕生日プレゼントの代わりに、石巻復興きずな新聞の活動のための寄付をお願いできませんか？
画面右下の「支援する」ボタンで500円から寄付できるので、是非気軽な気持ちで寄付をお願いできると嬉しいです！
※ 寄付金は決済にかかる手数料と利用料を除いた全額が団体へ寄付されます。

■ 私と石巻との繋がり

2011年４月23 日、私は初めて石巻を訪れました。桜満開の日和山から眺めた瓦礫の広がる光景を、私は生涯忘れないでしょう。テレビに映し出される悲惨な映像に居ても立ってもいられず、ボランティアとして、１週間の予定で被災地入り。想像を超える被害の大きさに「１、２週間では復興は見えない」と、活動継続を決意したあの日から、もうすぐ（まさかの）10年です。

1年間のボランティアと4年間の災害支援団体での勤務を経て、2016年4月、地元の人たちと一緒に小さな団体を立ち上げました。「最後のひとりが仮設住宅を出るまで」を目標に、仮設住宅・復興公営住宅の見守り・傾聴・コミュニティづくりの支援を行なっていくための任意団体「石巻復興きずな新聞舎」です。無料情報紙「石巻復興きずな新聞」を定期的に発行し、それをボランティアの手で仮設住宅・復興公営住宅の住民さんに一軒一軒手渡しでお届けすることで、住民さんの孤立防止や見守り活動を行なっています。

住民さんの中には、津波にのまれた体験や家族を亡くした悲しみを、涙ながらに語る方もいます。「みんな辛い思いをしてるのは同じだから」と、ご近所さんにはなかなか打ち明けられない想いも「聞いてくれる？」と話してくださることもあります。きずな新聞やボランティアの訪問を楽しみに、また心の支えとしてくださっている住民さんも多くいらっしゃいます。

■ 私がきずな新聞を続けるわけ

2020年1月で石巻市内の仮設住宅が解消となり、団体設立当初の目標である「最後の一人が仮設住宅を出るまで」は達成することができました。一方、復興公営住宅にもまだまだ課題は山積していることから、2020年4月以降は活動規模を縮小し、助成金をとるのをやめ、新聞の発行頻度を下げるなどして、形を変えながら活動を続けています。

具体的に、どんな課題があるの⁇　仮設住宅がなくなって、復興住宅が完成したら、復興じゃないの⁇ 　そう思う方も少なくないと思います。私も復興までの道のりがこんなに遠いものだとは、思いもしませんでした。災害が起きると、震災前＞避難所＞仮設住宅＞災害公営住宅に移る過程の中で、コミュニティは3回崩壊すると言われますが、そのコミュニティを再構築していくのは一朝一夕ではなし得ません。特に高齢化が進んだ地方では、コミュニティ形成のカギとなる人がなかなか出て来ず、より難しい現実があります。

ちなみに、阪神淡路大震災の被災地・神戸が、いつ復興したか、知っていますか？　なんと、神戸は発災から25年以上が経つ今もまだ復興宣言をしていません。6年前に神戸の災害公営住宅で暮らす方々にお話を聞く機会がありましたが、まだまだ途上だとお話されていたのが印象的でした。神戸でさえそうなのですから、東北の復興に時間がかかるのも納得いただけるでしょうか。

だから私は「細くとも長く」活動を続けていきたいなと思っています。2020年5月に東京に居を移し、これからは東京で働きながら、週末などに石巻に通うスタイルで活動を続けていくつもりでした。つもり、でした。でしたが、新型コロナによって難しくなってしまいました。私だけでなく、石巻にいるボランティアさんも、年に何度も石巻に足を運んでくれていた県外のボランティアさんも、活動に参加するのが難しくなってしまいました。

2020年12月の新聞は、感染のリスクを下げるため、4000部すべてポスティングで配布しました。できるだけ一軒一軒、住民さんにお声がけし、住民さんとの会話や交流を大切にしながら活動してきた私たちにとって、とても悔しい状況です。そして、長引く引きこもり生活は、住民さんの「生きる気力」を奪っていっていると切に感じます。

■ 寄付金の使いみち

新型コロナの簡易検査キットを購入し、新聞配布に参加するボランティアさんに事前に検査を受けてもらって、安心して活動が行なえるようにしたいと考えています。

もちろん活動中も感染対策を行なうことは大前提で、メンバー全員が活動中に携帯できるようなハンドソープセットやアルコールスプレー、マスクを団体として用意していますが、やはり「万が一自分が感染していたら…それを住民さんに移してしまったら…」という不安は拭えません。検査も100%ではありませんが、実施回数を2回にすることで精度は高くなります。

毎年3月は、震災を思い出して、気持ちが不安定になる住民の方が少なくありません。特に今年は10年の節目で、取材等も多く、心がザワザワする方も多いと思います。そんな状況だからこそ、3月に発行する新聞はできるだけ手渡しでお届けし、住民の皆さんの声に耳を傾けたいなと思います。