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wreath（リース）では、セルフヘルプグループのプラットフォームの運営を中心にセルフヘルプグループに関する情報発信や調査を行っています。

そもそも、セルフヘルプグループってなに？

セルフヘルプグループとは「共通の悩みをもった当事者の集まり」といわれ、全国で推計3,885グループあると考えられます。

病気や障害、依存症、不登校、引きこもり、子育て、介護、性的マイノリティなど、本人や家族を対象にしたさまざまな領域のグループが存在します。なかには、ご自身のこれまでの体験にあてはまるグループがあるかもしれません。

日常を過ごしているなかで、自分や大切な人が病気や障害をもったり、事件や事故の被害者や加害者になったりする可能性は、誰しもがもっているのではないでしょうか。また、こうした体験はときに傷つきとして“トラウマ”となり、語られにくいものとして知られています。社会構造の歪みからくる暴力が言葉を奪っていると言えるかもしれません。

セルフヘルプグループの可能性

しかし、同じような体験をした当事者の集まりであるセルフヘルプグループでは、少しずつ言葉がでてくる可能性を秘めています。

同じ当事者の体験を聞くことで、「ひとりじゃなかったんだ」と思えたり、ずっと抱え込んでいたことを「話してもよいかも」と思えたりすることがあります。

もちろん、抱え込んでいたことを誰かに打ち明けないといけない、ということはありません。

誰に何をどこまで話すかどうかは自分自身が決めることですが、体験を話してそれが誰かに受け止められることで罪悪感や自責感といったような負の感情から解放されることがあります。

また、自分の問題かもしれない、と思っていたことが社会的な問題であることに気づき、「ひとりで背負わなくてよかったんだ」と気づくこともあります。

そうしてセルフヘルプグループのなかで体験を話したり聞いたりするなかで、自分の傷つき体験を言語化できるようになることがあります。

話せなかったことが話せるようになると、自分を認められるようになったり、助けを求められるようになったり、同じ体験をした人の力になろうとしたり、社会的な問題を解決しようとしたりするなど、ポジティブな影響が本人や社会に起こっていくことから、セルフヘルプグループには大きな可能性がつまっています。

セルフヘルプグループにおける課題

セルフヘルプグループには大きな可能性がつまっている一方で、セルフヘルプグループへの参加のハードルが高く、セルフヘルプグループを必要としたとしてもつながりづらい、という課題があります。

セルフヘルプグループへの参加・運営経験がある方にインタビューをさせていただいたところ、”グループの実態が見えづらいことから参加時に大きな不安を抱いていた”ことがわかりました。

多くのセルフヘルプグループでは、プライバシーを守り安全にお話できるように「この場で聞いたことはほかのところで話さないようにしましょう」というルールが設けられていることがあります。

こうした事情から、グループの実態が知られづらく、参加へのハードルが高くなっているという状況があります。

また、セルフヘルプグループを探そうにも開催情報がインターネット上に散見していることから、自分にあったセルフヘルプグループを探すことが困難だったというお話もありました。

一方、セルフヘルプグループを開催しようとする人も、広報面に課題を感じていました。

自分と同じ境遇の人がどこにいるのかわからず、とりあえずチラシをつくって行政の相談窓口においてもらったり、ホームページをつくったりと、どのように仲間に情報を届けたらよいのかと困難を感じておられました。

参加したい人と開催したい人が、十分につながれていない

こうした課題にたいして、セルフヘルプグループに参加したい人とセルフヘルプグループを開催したい人をつなぐ セルフヘルプグループのプラットフォームを開発・提供していくことで、“ここにきたら仲間がきっとみつかる”という変化を生み出したい と考えています。

現在はβ版のご提供となりますが、ぜひ以下よりご覧ください！

wreath - あなたの仲間がきっとみつかる

wreathでは、セルフヘルプグループのプラットフォームの運営をはじめ、セルフヘルプグループの活動を支える取り組みを行い、どのような悩みや生きづらさを抱えたとしても支えあえる社会をつくっていきたいと考えています。

セルフヘルプグループを支える活動に活用させていただきます。

詳細については以下の通りです。

・団体が継続的に活動していくための組織基盤づくりにかかる費用

・セルフヘルプグループのプラットフォームの利用改善にともなう開発費やインタビューの謝金

・より多くの人にセルフヘルプグループの情報を届けるための広報費

・セルフヘルプグループにおける参加や開催の課題を知るための調査費