NPO法人マインドフルネス心理臨床センター

日本では、多くのメンタルヘルスの課題が存在しています。2021年の厚生労働省の統計によれば、精神疾患を抱える総患者数は約419.3万人です。また、2021年度の自殺者数は2万1007人であり、特に女性と若年者の自殺が増加傾向にあります。

さらに、厚生労働省が2023年に公表した「2022年労働安全衛生調査」によると、過去1年間にメンタルヘルス不調で連続1カ月以上休業した労働者がいる企業の割合は、大企業では90.8％に上りました。また、退職した労働者がいる企業の割合も75.4％と高く、労働人口におけるメンタル不調者が増加していることが示されています。

過度な情報化社会、テクノロジーの進化、高まる成果への要求などが原因で、セルフケアを怠り会社の要求に応えようとすることで燃え尽き症候群になるプレッシャーの高い社会が形成されています。

日本人は遺伝的にも不安を感じやすく、同調圧力を感じやすい傾向があり、自己効力感が低いことが研究からも指摘されています。その結果、休みを取りづらい、のびのびと自己を主張できないなど、過剰適応の状態が生まれやすいです。また、男性性が強い社会であるとの指摘もあり、「思いやり」「優しさ」「共感」が後回しにされることが多いです。

私たちはマインドフルネスを提供していきます。

マインドフルネスは一部の意識が高い外資系ビジネスパーソンのための高尚なあるいは、高価なプログラムなのではなく、実際現場で奮闘している方々、つまり働きすぎて、うつや不安があるために依存症予備軍となりながら、プレゼンティーズム（今ここの作業に集中している状況）が低く生産性の低い、メンタル不調予備軍となるのではなく、適切な早期ケア、マインドフルネスや心理教育を受講することでもっと手前で、自らの立て直しが可能となります。

多くのグレイゾーンビジネスパーソンが、依存行動を手放し、自分自身の仕事に意欲的に集中できるようにすることが本取り組みの目的です。

また、直接的ではないが、多くのビジネスパーソンのマインドフルネスや、コンパッションのイメージ、横文字で一部の人がやっているというものからもっと「手の届く」「自分のための」ツールとして使えるのだという認知変容を目指します。

まずは無料のマインドフルネス講座や、コミュニケーション、ワークエンゲージメント（働く意欲）、スマホ依存を改善するマインドフルネスなどに参加の希望がある方たちを対象に、無料あるいは廉価版マインドフルネス・プログラム、ウェブサイトやアプリなどでの音源、オンラインプログラムなどを提供します。

人事向けサイト等に、これらのプログラムを周知し、多くの人に知ってもらい、マインドフルネスの効果を無料あるいは廉価で体験してもらいます。

また、MBRP講師要請講座に参加希望の専門家や、その病院等にも当プログラムを提供することで、より多くの医療機関や福祉施設において、MBRPを中心としたプログラムがコストがかからず提供できるようになることで、臨床群に対してもアプローチが可能となります。

当センターの強みを活かして、個人また集団・組織へのアプローチを行なっていきながら、日常のストレス軽減だけでなく、集中力の向上、自身との向き合い方や対処を身につけていくことでメンタルの安定化をはかっていくことに寄与していきます。