Artist Oriented Tokyo

アーティストの慢性的な貧困状況の改善

アーティストが自らの自由な表現によって経済的価値を生み出すことのできる、新たなアーティストエコノミー（文化経済圏）の創出を目指しています。

全ての個人は本質的に表現者（アーティスト）である

コロナ禍を経て、美術や音楽などで自己表現すること、またそれを通じてひとに想いを届けたり共感を得る喜びを改めて感じたというひとも多いと思います。

私たちはこれまで美大生や若手アーティスト、そして新たに表現の楽しさに気付き、活動をはじめた多くの表現者たちに出会ってきました。

自己表現したい。その純粋な思いに年齢や性別、障がいの有無、職業、生活状況が足枷になってはならないと思います。

アーティストの貧困問題

しかし、材料費や制作場所の確保、ギャラリーや画廊といった展示場所を個人で用意するには金銭的負担が大きく、生活を犠牲にしたり活動の継続を諦めざるを得ないアーティストも少なくありません。

日本のアーティストを対象とした調査では「約5割が経費差引前の収入が200万円未満」「約1割は、生活保護対象になりうるレベルの収入」「全体として、アーティストの多くは貧困、あるいは貧困に近い状況にある」という結果もでています。

《出展：art for all｜「コロナオンライン会議」事業アーティストのための実践講座⑥｜2022年3月29日「美術分野における報酬ガイドライン」を考える～アンケート結果報告と次のアクション～》

さらに今の日本では、国家予算における文化予算の割合の低さからも分かるように、文化芸術が国民の共通資産であるという認識が薄く「不用不急なもの」として軽視される場面が多々あります。

「アートでは食べていけない」という慢性的な貧困を抱えた現状を改善すべく、多くのアーティストと連携し、自由な表現活動から経済的価値を生み出す、新たなアーティストエコノミーの形成に挑戦しています！

皆様からの寄付がアーティストの表現活動を支えます。

現時点での使途

1. スタッフの人件費（搬入出時の作業代、交通費等）
2. ワークショップ講師（主に若手アーティスト）の交通費等
3. 広告費（掲示物の紙やインク代等）
4. 消耗品費（事務用品、ワークショップの材料等）

※ワークショップ講師への報酬は、ワークショップの売り上げから拠出しています。