私たちの取り組む課題
国籍、性別、性的指向、障害の有無、経済レベル、人種、宗教などのあらゆる違いを認め、一人ひとりが自分らしく歩んでいける未来を目指して、共生社会創りをスポーツや運動を通じて取り組んでいます。
日本財団が2019年に実施した研究によると、95.5%の人が社会的マイノリティに対して日本社会に差別や偏見があると感じており、73.4%の人が実際に自分の中にある「心の壁」を何らかの形で意識した経験があると回答しています。また、欧米諸国に比べて、日本では人種や宗教等の多様性が見えづらい国内環境があり、差別はいけないことであるという理解はあっても、身近な出来事として実感的に学び、人権侵害のない環境づくりのための実践へと結びつける契機が少ないことが指摘されています (石田ほか, 1994）。
運動、体育、スポーツは子どもの頃から身近にあるものです。スポーツを通じて大切な仲間と出会い、子どもたちは多くの経験を得ることができます。しかしながら、社会的マイノリティの子どもたちは様々な要因により（施設やプログラムの欠如、無意識のバイアス、差別や偏見）、平等に安心、安全にスポーツや運動をする場は確保されていません。
7歳～19歳未満の障害児で過去１年間にスポーツ・レクリエーションを週１回以上行った児童は３割程度です（笹川スポーツ財団調査, 2015）。また、小学5年生の1週間の総運動時間が60分未満であるという男子児童が7.6%、に対し女子児童が13%で、中学2年生になると男子学生が7.5%、女子学生が19.2%にもなります（スポーツ庁, 2020）。
誰もが安心して自分らしく人生を歩める社会を創るために、子どもたちの身近にある、排他的なスポーツの場を誰もが安心・安全に集える場にしていくこと、スポーツや運動を通じて、自分らしく豊かな人生を多様な人たちと共に歩むことができる力を育むことに取り組んでいます。
なぜこの課題に取り組むか
現代社会は多くの人々がカテゴリーに分けられ分断されています。
国籍、性別、性的指向、障害の有無、経済レベル、人種、宗教などは一人ひとりの特徴の一部でしかありません。その一部分の特徴の捉え方も一人ひとり異なるはずなのに、１つの特徴をカテゴリー化して議論されることが、多様性の大切さの社会的な認知と比例して多くなってきているように感じています。
また、本来は多様な人々が同じ地域、同じ場所で暮らしているにも関わらず、生活は分断され、お互いがどのような暮らしをし、何を考えているのかも知る機会が少なく、そのまま大人になってしまうのが現代社会ではないでしょうか。
私たちは、親しみやすく、感情を共感しやい運動やスポーツであれば、本来であれば共に生活をしているはずの多様な人々が集う場を作り出せるのではないかと思っています。また、自分とは異なる特徴を持つ人々と共にお互いが豊かになれる空間を作る実践がスポーツや運動の場ではできるのではないかと考えています。
寄付金の使い道
寄付の使い道
【寄付の80％】
①多様な特徴を持つ子どもたちが集い、対話通じてお互いを理解し、共に豊かな空間を創造できる場をスポーツを通じて提供する
- 定期的な運動を通じた共生社会創りプログラムの実施
- 講師謝金、交通費、備品、スポーツ保険など
【寄付の20%】
②持続可能な団体運営
- 事務局費
- 未来の子供のために共に共生社会作りに取り組む人たちの輪を広げる活動
- その他
