私たちは、ひきこもり、不登校など様々な生きづらさを抱えるご本人やご家族に寄り添い、地域の拠り所として、ともに歩んでいきたいと考えています。

入口から出口まで伴走しています。

京都府乙訓地域（向日市、長岡京市、大山崎町）を中心に、ひきこもりや不登校に悩む方やそのご家族のサポートを行っています。京都府や市町と連携した相談窓口として、電話、訪問、SNSでの相談対応や、家族会を開いているほか、自宅以外で安心して過ごせる「居場所づくり」を行っています。

さらに、次のステップへ進むための工夫として、事業所内での軽作業をはじめ、企業や子ども食堂などでの就労体験実習、地域のイベントでの販売活動といった独自のプログラムも用意しています。

福祉の専門性と地域とのつながりを活かし、制度の枠にとらわれない柔軟なサポートで、当事者やご家族が自分らしい一歩を踏み出せるよう、私たちはすぐそばで寄り添い、伴走し続けています。

ひきこもりや不登校は多様な背景が絡み合う状態像であり、画一的な支援では不十分です。私たちは相談から居場所づくり、就労支援へと繋ぐ「入口から出口まで」のメニューを連動させたオーダーメイド型の支援を目指しています。

また、一人ひとりが社会の中に居場所を見つけ、自分らしく歩み出すためには、ステップに応じた多様な体験プログラムの提供や、多機関と連携した実効性のあるネットワークの維持・拡充が不可欠です。

皆様からいただくご寄付は、公的枠組みを越えた独自のプログラム運営費、安心して過ごせる居場所の環境整備、地域での就労体験の機会創出や支援ネットワークづくり支援者の育成など、当事者やご家族の「次のステップ」を支えるために大切に活用させていただきます。誰もが取り残されない社会をともに育むため、皆様のご支援を心よりお願い申し上げます。

【あたたかな「伴走者」を募集しています】

ひきこもりからの社会復帰には、時間がかかります。 三歩進んで二歩下がるような日々の中で、一番大切なのは「あなたが動き出したいと思った時、私たちはいつでもここにいるよ」という変わらない居場所があることです。 拠点を維持し、スタッフが寄り添い続けるための「継続的な運営費」が不足しています。 月々1,000円からのご支援で、彼らの止まった時計を動かす「場所」を一緒に守っていただけませんか？ 

「おかえり」と言える場所を、明日も。 

支援の現場で一番守りたいのは、家賃や光熱費、そしてスタッフの存在といった「当たり前の日常」です。

派手なイベントではなく、 

• 毎日決まった時間に扉が開いていること
• いつでもスタッフに相談できること
• 家族がふらっと立ち寄れること 

皆様の寄付は居場所の維持や専門家のアウトリーチ活動に直結します。 単発の寄付はもちろん、月々の継続的なサポーターとして、私たちの活動を支えていただけると心強いです。 

寄付金額別・支援の「使い道」イメージ

〇 3,000円：まずは「繋がるきっかけ」をつくる 心理的ハードルを下げ、社会との接点を維持するための基礎的な活動に充てられます。

• 居場所（フリースペース）の運営費（1日〜数日分）: 参加者がリラックスして過ごせるお茶やお菓子代。
• 創作活動の材料費: 陶芸、手芸、PC作業など、言葉を介さなくても没頭できる活動の資材購入。
• 通信費の補助: オンラインで相談を受けたり、外に出られない方と繋がったりするためのネットワーク維持。

〇 10,000円：専門的な「一歩」を支える 個別の課題に踏み込み、具体的な変化を促すためのアプローチに充てられます。

• 専門家による家庭訪問（アウトリーチ）: 1回分の訪問費用。外に出られないご本人や、疲弊しているご家族のもとへ専門スタッフが伺います。
• ステップアップ体験: 就労に向けた職場見学の交通費補助や、資格取得のためのテキスト代、受験料の助成。
• 個別カウンセリング: 臨床心理士などの専門職によるじっくりとした対話の時間。

〇 50,000円：安心できる「場所」を守り続ける 活動の拠点を維持し、中長期的な変化を見守るための環境づくりに充てられます。

• 居場所の拠点維持費（約1ヶ月分）: 事務所やサロンの家賃・光熱費。いつでも帰ってこられる「港」を維持するための費用。
• 支援スタッフ（ファシリテーター）の養成: 参加者同士の交流を促し、安心安全な場を作るためのスキルアップ研修の開催。
• 少人数での体験イベント: キャンプ、スポーツ、料理教室など、数名で協力して何かを成し遂げる機会の提供。

〇 100,000円：社会の「仕組み」を変えていく 地域全体で支える土壌を作り、孤独を孤立にさせないネットワーク構築に充てられます。

• 地域啓発・アウトリーチ活動: まだ支援に繋がっていない方へ届けるためのパンフレット制作や、地域住民向けの理解促進セミナーの開催。
• 多職種・多機関の連携会議: 医療、教育、就労支援など、地域のネットワークを束ねて、一人の人を「面」で支えるための連携体制の構築。
• 自立に向けたインターンシップ・プログラムの開発: 地域の企業と協力し、無理のないペースで働ける「中間就労」の仕組み作り。